2026年8月、ヒューマノイドロボットに関するビジネスの盛り上がりを直に取材するため、中国を訪れた。最初に取材したのが北京市で開催された「世界ヒューマノイドロボット運動会」。世界16カ国から666チーム、2056台のロボットが集まる一大イベントだ。
競技の結果や様子は、テレビや動画サイトで目にした人も多いだろう。100メートル走、400メートル走、1500メートル走、垂直跳び、ボクシング、サッカーなどの種目でヒューマノイドロボットたちが熱い戦いを繰り広げた。開会式は中国国営テレビがゴールデンタイムに生中継し、1万人規模の会場では歓声が絶えなかった。その盛り上がりは、本物のスポーツイベントと比べても遜色はない。
「ロボット運動会すごいですね。100メートル走の記録があのウサイン・ボルトよりも速いんですよね。あまりのスピードに止まりきれなくて、クッションにぶつかって火花をあげるシーンとかびっくりしました」と顔なじみの編集者が言う。確かに100メートル走のロボット記録は8秒64、ウサイン・ボルトの世界記録9秒58を上回る。すべてのロボットが超人的な運動能力を持つわけではないが、トップクラスのロボットの性能はすさまじいものがあった。
次いで、同時期に北京市内の別の会場で開催されていた「世界ロボット大会」に足を運ぶと、そこではその「多様性」に目を奪われた。二足歩行ではなく車輪で動くセミヒューマノイドロボット、人間そっくりのリアルロボット、会話中心のコミュニケーションロボットなど、多種多様なロボットの展示・実演が行われていた。
なぜ中国にはこれほど多くのロボットメーカーがあり、これほど多種多様なロボットを作ることができるのだろうか。個人的にはアスリートロボット以上に気になるテーマだ。その謎を探るため、ロボットの部品メーカー中心に話を聞いたのだが、その中でも印象的なヒューマノイドロボットのスタートアップがロボテラ（ROBOTERA、星動紀元）だった。
名門・清華大学発のスタートアップ
名門・清華大学交叉信息（学際情報）研究院の陳建宇准教授が創業者で、AIモデルからロボット本体、アクチュエーター（駆動装置）や減速機、五本指のロボットハンドまで、幅広い領域を手掛けている。デモを見せてもらったが、同社のヒューマノイドロボットはかなり軽快に動く。中国の物流大手のSFエクスプレスやチャイナポスト（中国郵政）でも一部導入されているという。研究開発だけでなく物流業界での実装も進んでいるわけだ。
同社の製品で特徴的なのがロボットハンドだ。新型のXHAND 1 PROは21自由度（動作のための21の軸）を備え、きわめて柔軟に動く。全関節をモーターで直接駆動する。リンクや腱のような伝達機構を介さないため、バックラッシュ（ギアのかみ合わせの微小な隙間）や誤差を抑え、AIの命令と実際の指の動きのずれを小さくできるという。さらに、指先だけでなく、指の腹や手のひらでも接触を感じることができる。手の中で物を回すとき、指先の情報だけでは、途中で物が滑り落ちそうになっても分からない。手のひらの触覚まで分かれば、持ち直せる。こうした感覚と動作の組み合わせが、AIに器用な作業を学ばせる際に役立つのだという。
ロボテラがAIモデルだけでなく、ロボット本体やハンドまで自社で設計するのはこのためだ。インターネット上の動画を大量に学習させても、実際に現場で仕事ができるロボットに仕上げるには、実機を動かした結果が必要になる。モデルが指に命令を送り、物に触れ、その結果をセンサーから受け取る。さらに、顧客の現場で集まったデータによってモデルを改善し、性能が上がれば導入先も増える。同社はこの循環を「自己改善のフライホイール」と位置づけていた。
ハイエンドは米国、実務用は中国
ロボテラのハイレベルなプロダクトは米国からも引き合いがある。スタンフォード大学やカリフォルニア大学バークレー校と研究協力し、グーグル、メタ、アマゾンなどの研究ラボにもハンドを供給しているという。物体をつかむソフトウェアの開発、学習していない物にも対応できるようにする汎化の研究、シミュレーションと現実の動きがどれだけ一致するかを検証するために使われているという。
このように海外での顧客は、大学や企業の研究機関が多い。世界で累計1000ペア以上を出荷したというが、ハイエンドのロボットハンドの買い手は主に海外だ。
一方、中国国内からは、研究だけでなく、実際の現場で人手を代替できるかを試す企業からの引き合いが多いという。こうした企業での特定作業なら、多くの場合、二本指で物を挟むグリッパーで事足りる。実際、ある中国ロボット企業関係者は、五本指ハンドを使うのは写真を撮るときだけと教えてくれた。
ロボテラにとって、米国を中心とする海外市場は、高性能なハンドを使って新しいAIを研究する場だ。それに対して中国国内市場は、ロボットを産業現場へ持ち込む場でもある。この違いも、米中それぞれの強みを映している。
将来的に、ロボットが人間と同じ作業ができるようになるためには、五本指が必要になる可能性は高い。決められた荷物をつかむだけなら、専用のグリッパーの方が安くて確実だ。しかし、人間が行っている多様な仕事を代替するには、人間用に作られた道具を扱わなければならない。また、AIに人間の作業動画から学ばせる場合も、ロボットの身体が人間に近い方が動作を移しやすい。
米国の研究者が中国製の「手」を買っており、中国のハードウェアの進歩が米国のAI研究を支えている。中国企業の製品開発が米国の研究発展につながり、いずれその研究成果は中国の製造現場にも導入されるだろう。そうした循環が立ち上がりつつある。
見えてきた米中の「競争と相互依存」
今回、中国のヒューマノイドロボットに関するイベントやスタートアップを取材して回り、見えてきたのは、米中間の「競争」と「相互依存」が併存していることだ。
この数年、米中対立、とりわけAIを中心とした技術分野での厳しい対立があるが、その裏側を見ると、米中がお互いの技術や製品を必要とする相互依存の関係も深くなりつつある。
ロボット分野での相互依存は、中国が提供する「手」だけではない。米国から提供される技術としては「脳」が挙げられる。中国には優れたヒューマノイドロボットを開発するメーカーが多いが、大半のケースで「脳」にあたる半導体はエヌビディア製のものが採用されている。北京大学発の有力ヒューマノイドロボット企業のガルボット（Galbot、銀河通用機器人）によると、エヌビディアとは定期的に会議を開き、情報交換するほどの深い関係にあるという。ロボットを動かすAIモデルでも米国勢が強い。スタンフォード大学などの研究者が開発した「OpenVLA」は、モデルと追加学習用のコードを公開しており、広く利用され、独自に改変した派生モデルも登場している。
さらに踏み込んだ関係もある。エヌビディアは、中国のロボット製造大手のユニツリーが開発したヒューマノイド「H2 Plus」に、同社のロボット向けAIモデル「GR00T」とコンピューター「Jetson Thor」を組み合わせる開発手順を公開している。中国企業が米国製の半導体やAIモデルを利用するだけではなく、米国企業も中国製のロボットを開発基盤として使っている。米国の「脳」と中国の「身体」は、すでに同じ開発環境の上にある。
米中の技術は高いレベルで相互補完的で、目立たないところでは深い協業が見られる。表舞台では激しい競争が続きながらも、裏では相互依存が続く。米中対立がどこまで悪化するかにもよるが、しばらくはこの状況が続きそうだ。
ちなみに日本の企業も例外ではない。9月16日に開かれた「国産汎用ロボット開発コンペティション」の試作機公開の場で話を聞くと、中国製ハードウェアを活用しているという企業が多かった。「脳」に当たる半導体やAIモデルでも、米国製を利用する例は少なくない。
ヒューマノイドロボット、あるいはフィジカルAIの分野で、日本が米中に負けない存在感を持つことは重要だ。そのためには、この相互依存関係の中で、日本は何を提供できるのか、それがこの先問われるのではないだろうか。
台湾のしたたかなポジショニング
「対立の裏に国境を越えた技術協力がある」という理想論的な話がある一方、より現実的な話題として米中対立をビジネスチャンスに変えようという話もある。
その急先鋒は台湾だ。頼清徳総統は就任直後から「非紅供給網」（中国排除サプライチェーン）の構築を台湾産業のチャンスだと主張してきた。すでにその成果はあがっている。AIを動かすためのAIサーバーの製造では台湾が多くの付加価値を獲得した。ドローンにおいても中国製が圧倒的なコストパフォーマンスを持つ一強だが、「非紅供給網」を武器に、欧州向けの輸出を急速に伸ばしている。
次はロボットという声もあがっている。台湾メディア『自由時報』の評論コーナー「自由開講」は9月14日、退職した貿易促進関係者による論説「非紅供給網の波に乗り、AIロボットを第3の“護国神山”に」を掲載した。この「護国神山」とは、本来は台湾の中央山脈のことを指しているのだが、現在では台湾を代表し、その地位を保つための基幹産業であるTSMCに代表される半導体産業の比喩となっている。ドローンもすでに第二の「護国神山」になったとして、ロボットはその次を狙うチャンスだと発破をかける論考だ。
では台湾全体が経済安保一色かというとそうでもなく、中国で稼ぐ台湾企業もまだまだ多い。
大手EMS（電子機器受託生産）のフォックスコンはiPhoneの組み立てこそ中国本土からインド、ベトナムへのシフトを進めているが、傘下の工業富聯は中国本土で上場しており、2025年の売上高と純利益をともに大きく伸ばしている。「護国神山」のTSMCは、米国などの輸出規制を順守し、中国向けの先端AI半導体では厳しい制約を受ける一方、規制対象外の分野では中国企業と活発に取引を続けている。
「中国と組む」「中国から離れる」のどちらにもビジネスの機会を見出している。台湾企業は「中国の製造能力や市場を利用」する一方、「中国に依存しない供給網」にも新たな価値を加えている。安全保障を理由に中国との関係を断つというより、政治環境の変化を上手くとらえて、次の商機をつかもうとしているのである。
技術的な相互依存も安全保障ビジネスも両取りする台湾のしたたかさには舌を巻く。「米国と中国の裏側での交流」や「台湾のしたたかさ」、どちらも日本にとっては必要な学びではないか。